低温調理器が壊れたみたいなので新たにアメリカから買ったのは前の日記に書きました。
Anovaというメーカーの低温調理器。
３０％オフだし良いと思ったんですよ。送料を含めて15000円弱ですし。
DHLですからすぐに届くのは良いのですが、先程、DHLからメッセージが来ました。
「税金を払え」
と。
オンラインですぐに払ったのですが、税額が２４０リンギットなんですよ。これってかなり高くね？
４０％ぐらいですよ。
どうしてこんなに高いのか調べようと思ったのですが、異議申し立てなんてする気はないし、詳細がわかったところでどうしようもなし。
GSTがなくなってSSTになったものの、それとは別に物品税みたいなものがあるんでしょう。
こういう隠れた税金って昔からどこの国にもあったけれど（オーストラリアは凄かった。釣具に良いものがなくて高いので、日本から輸入して仕事にしても良いなと思ったんですよ。ところが物品税が確か１００％だったはず。文房具とかも同じでそういうとんでもないのがゴロゴロありましたっけ。今は知りませんが・・）、今の時代、これってないんじゃないですかね。
でもアメリカからってのも関係があるでしょうね。これがASEANだったらまるで違うはず。
アメリカはTPPには参加していないし、マレーシアとアメリカの間にFTAなりEPAがあればこういうことは将来的にはなくなるんだろうけれど・・・・・。
いや、きっと関税自体は安いんじゃないかな。でも物品税は別。
自動車もそうだけれど、関税ではないとんでもない税金がかかりますよね。これって「非関税障壁（関税以外の方法によって貿易を制限すること）」のはずだけれど、関税よりこういうところが問題なんですよね。
しかし面白いと思ったのは、この低温調理器はアメリカから送られてきたものの、「生産国は中国」なんですよ。
最近、アメリカから買ったのに送ってきたのは香港からだったり、そういうのが増えているけれど、その場合の税金ってどういう風になるんだろうか。
もうそういうことを知ったところで何の関係があるわけじゃないからどうでも良いと言えばどうでも良いのだけれど、今まではEMSであちこちから買い物をしても税金をかけられるのは「交通事故」みたいなもんで、確率としては１０分の１以下でした。
でも本来はそれが１００％であるべきなのに、マレーシアの税関がちゃんと仕事をしていないだけの話で、今後、マレーシアがどんどん近代化すれば課税される確率もあがるんでしょうね。
ああ、そういえば、今まで課税された時もその税率は決して低くなかったなぁ。
GST以外に、「品目によって税率が違う」のが普通で、やっぱり「関税、GST（SST)とは別の物品税が存在する」ってことでしょう。
でもTPPが始動したらこれって駄目なはずですよね。
どうなるんだろうか・・・。
まさか自動車がクソ高いマレーシアで、TPP締結国から輸入したら安いなんてことが起こるんだろうか。
TPPが始動すれば、日本からの輸入車には「関税はかなり低くなるはず（それとも自動車は除外？）」だけれど、他の税金が掛かって高くなるとなれば、輸出業者はマレーシア政府を訴えることができるわけですよね。ISD条項でしたっけ？
国産品と輸入品と扱いに違いがあれば、「内国民待遇をしなければならない」というTPPの根幹に反する。つまり、「外国企業もマレーシア企業と同じように扱え」、ということ。国産品を保護したいのはどの国も同じだけれど、それを認めたらTPPの意味がないですもんねぇ。