やっぱり私には「株式市場が順調に上がっている」のにどうしても「違和感」を感じてしまいます。なんでここまで上がる？と思う。
でもそもそも株でも商品（先物）、FXでも似たようなもので「納得がいく動き」で動くことなんかないわけで、上がっているなら「その上げに着いていくべき」であって、「もうこれ以上上がらないだろう」とか「高すぎる」とか考えても関係ないのね。でも「下げた」らそれも同じで「なんで下げたんだ？」なんて考えても意味がない。
それの良い例が「キオクシア」で、半導体ブームに乗ってどんどん売上を伸ばし利益も莫大で、まさに「テンバガー」と呼ばれる１０倍以上上がる株となった。ところが「会社は順調のまま」なのに【株価は急落】して半額になった。では「高くなりすぎていたのか」というと「売上と利益」から考えると全然そんなことはないわけで、益々「なんで急落した？」と思う。
ま、「予想は予想」「株価は株価」で全く関係ないとは言わないけれど、「関係ないと思ったほうが上手くいく」のはいつも書いていることで、【値動きだけが真実】なのだから、その動きに着いてくのが正解。
だから株式市場全体を見ると「AIバブル」だと思うのだけれど、上がっているならそれに着いていくべきなんだけれど・・・。
個別株じゃなくて「インデックスが良い」と言っても、アメリカのインデックスはまさにAI関連の株式が半分ぐらいを占めていて、オルカンと言えども「アメリカ株の占有率が一番高い」わけで、やっぱり「皆がAI関連に投資している」というのが実態。
これって韓国みたいに「サムソンとSKハイネック」だけで韓国のインデックスの５０％以上を占めているという異常さはないにしても「似たようなもの」だと思う。
でも最近は皆さん「AIの裏事情」というか、実態を知るようになって、「異常なほど莫大な投資（借金）」でお祭り騒ぎだけれど、「それの回収が出来るのか」という大問題に気がついているし、「簿外債務」と言われる「膨れ上がる投資（借金）の見た目を減らすため」に、これまた莫大な投資が必要な「データセンターを別会社、子会社」にして、そこに莫大な投資をしていて、開発元とは切り離している。ここにも問題があって、「計画通りに建設できない」「電力と水の確保が出来ない」とか、「お金が掛かる半導体の償却年数」を帳簿上でいじって「償却を増やしたり減らしたり調節」して、なおかつ「半導体の耐用年数」があるわけで、「毎年のように出てくる高性能の半導体を導入できるのか」という問題も言われている。
やっぱり「普通の商売」として考えると「まるで採算が合わない商売」に見えるわけで、それこそ戦時中にアメリカ、ソ連、ドイツも【莫大な国家予算を投入して原爆を開発した】のと同じ様に思うんですよ。「早く、必ず完成させなければならない」のはわかるけれど、「完成させても、原爆そのものから資金回収はできない」わけで、それと今の「AI開発競争」にも同じものを感じるのね。そしてそのAI関連の投資額って２０３０年には大手４社だけで「５兆ドル（約785兆円）に達する」と試算されている。
AI関連の投資額だけど、日本の国家予算と同じか、超える規模っておかしくないか？
それでいて１ドルの売上を上げるのに３ドルの経費が掛かるとも言われているような業界で、それを経済の中心に置いといて良いのかと思う。
また自動車業界じゃないけれど、同業者って結構あるわけで、中国勢も入れると「競争の激しさは半端じゃない」し、皆が等しく「売上を確保して利益を出せるのか」は甚だ疑問。でもどの企業も「撤退」「敗退」となった時の「マイナス」って数兆円にはなるはずで、でも勝ち残った企業が「莫大な利益を上げられるわけでもない」のに、本当に不思議な世界だと思う。
ま、そんなこんなで、私には「異常な世界」としか思えなくて、世界が冷静になった時に「株価がどうなるのか」を考えると恐ろしいと思う。
ただし、私の考え方は古すぎるのは間違いがなくて、そもそもまともに経済を勉強したことはないし（出身は商学部）、興味があって独学したのだってもう５０年も前の話。この間の経済学も考え方も変化しているわけで、それこそ近年のMMT理論（自国通貨を発行できる政府は財政赤字を拡大しても破綻せず、インフレ率が許す限り積極的な財政出動が可能とする経済理論）だって、かつては「そんなバカな」と一笑に付された理論だし、大きく変わったと思うのは「経済と株式市場の関係」なんですよ。「政治と株式市場」というべきか。
現代は「政治と株式市場は切っても切れない関係」になっていて、「政府そのものの投資が大きな部分を占めている」と言って良くて、それは「保険や年金資金」も同じで、【株価維持は政府の仕事の一つ】と言っても良い時代。
ここのところを簡単に考えてしまうとマズイんじゃないかと思うし、アメリカの大統領はまさに「株価で決まる」と言っても良いんじゃないですかね。
近年、おかしいなぁと思うことも増えていて、例えば「株価に大きな影響がある雇用統計」ですが、「発表されたあとにシレっと下方修正される」のが当たり前になってきて、これじゃ中国の信用できない指標と同じじゃないかと思うくらい。トランプが「株価を気にしている」のは非常に分かりやすいし、これほど「政治と株式市場」が近づくと、今までのような「株価予想」が全く効かないんじゃないと思うんですよ。
言い方を変えれば、「どれほど経済が落ち込んでも株価の高値維持はする」みたいな時代になってきている可能性もある。
実際に株式市場がクラッシュすると困るのは「保険や年金」関係の巨大な資金であり、経済全体への影響も昔より大きく、アメリカは日本以上に「株式投資をする国民の割合も高い」から、当然、選挙への影響も大きいんでしょう。
そんな事も考えながら「これからの株式市場を見る」必要があるかもしれなくて、でもそれって、まさに長い歴史の中で「覇権国が衰退していった歴史」の中で起きたのと同じことかもしれない。それは「ローマ帝国、スペイン帝国、フランス王国、オスマン帝国、まだ近代に入ってからはソビエト連邦、アルゼンチン、ギリシャ」のように、【終わりの始まりは皆、同じだった】かもしれない。
借金でもうどうにもならない状態なのになりふり構わず国の体裁を良くすればするほど、「崩れる時は一気に動く」のかもね。
日本がどうなるかはわからないにしろ、外国では「そういう危険をはらんでいる国」って結構、多いわけで、「そこで何かが起きると自国、自分にどういう影響がある」のかは、やっぱりシミュレーションぐらいはしてみるのが良いのかもしれない。
特に「海外に投資」していたり「外貨で株式や債券を持っている」場合は、「対岸の火事では済まない」のは間違いがなくて、それは私も同じで、「ほぼすべての資産は米ドル建て」の状態だから、「米ドルの崩壊」なんて起きると大変なことになるし、それは近年、新NISAで「米国株、インデックス投資」をしている人たちも同じだと思う。
また「通貨」だけじゃなくて、「景気の影響」はあるわけで、ましてやそれが「アメリカ」だとしたら本当にうまくないと思うわけです。
いやいや、もし米ドルが「大幅安」になっても、アメリカは困らないか。かつての「プラザ合意（１９８５）」から円は２倍以上に値上がりして、今で言えば、１ドル５０円ぐらいになったのと同じ事が起きて、日本は「輸出産業は壊滅的な打撃を喰らい、産業構造まで変わってしまった」けれど、その時、アメリカがどうなったのかは、私は全く知らない。
本当に何が起きるのかわからない。
日本円が１ドル１７０円、１８０円になるという専門家もいるぐらいで、何が起きても不思議じゃないと思ったり。
ま、どちらにしても「自己責任の世界」だから、どうにか頑張らないとですね～。
私は「米ドルの下落」「さらなるインフレ」にどう対処すべきか、ヘッジはどうするかをどう考えてもわからないわけで、「日頃の収入を増やして対処するしかない」と今は考えています。
オーストラリアからマレーシアに居を移したのに「資産倍増計画」があったわけですが、「資産を増やす」のは「税金や生活費が安い国に住む」「支出を減らす」ことでどうにかなりますが、「収入を増やす」のって難しくて、それも「続けなくてはならない」からかなり大変だけれど、今は「収入倍増計画」に切り替えています。これから起きるかもしれない「更なるインフレ」「米ドルの下落」には【資産を守りきれない】と思っていて、稼ぎを増やすには、私には「デイトレ」しか方法はないわけで、それも若いのならまだしも、もう年寄りなのでこの数年でそれなりの数字を作らないとならりませんからマジで気合を入れて頑張っています。